【掲載企業向け】資料請求サイトへの掲載で新規リードを獲得する方法｜費用・効果・選び方を解説

「資料請求サイトに掲載してみたいけど、本当に効果があるのか不安…」「費用対効果がわからないと、上司に稟議を通せない」——こうした悩みを持つ企業の営業・マーケティング担当者は多いのではないでしょうか。

この記事では、資料請求サイトへの掲載を検討している企業向けに、掲載のメリット・費用の仕組み・失敗しない選び方を解説します。また、まるなげ資料請求では毎日10件以上の商談を行っていますが、その現場で実際に聞こえてくる「成果が出る企業・出ない企業の違い」もあわせてお伝えします。

資料請求サイトへの「掲載」とは？

資料請求サイトへの掲載とは、自社のサービス・商品の紹介ページを資料請求ポータルサイトに設置し、興味を持ったユーザーが資料をダウンロードできる仕組みを作ることです。

従来の広告（リスティング広告・SNS広告など）と大きく異なるのは、ユーザーが自ら「資料が欲しい」と手を挙げてくれる点です。そのため、アポイント獲得率や商談化率が高くなる傾向があります。

特にBtoB向けのサービス・商品を扱う企業にとっては、意思決定者層へのリーチがしやすく、営業効率を大幅に改善できる手段として注目されています。

資料請求サイトでは、ユーザーが自分から資料を請求するため、テレアポや飛び込み営業と異なり、最初から興味・関心のある見込み客にアプローチできます。商談化までのプロセスが短くなり、営業担当者の負担も軽減されます。

かつては掲載料・初期費用・月額費用が必要なサービスが主流でしたが、近年は成果報酬型（問い合わせが発生した件数に応じてのみ費用が発生）のサービスも増えています。「成果が出なければ費用はかからない」という仕組みのため、リスクなく始めやすいのが特徴です。

多くの資料請求サイトでは、すでに社内にある会社案内・サービス資料をPDF化して提出するだけで掲載が始められます。新たにコンテンツを制作する必要がなく、準備のコストと手間が最小限で済みます。

まるなげ資料請求では毎日多くの企業と商談を行っていますが、掲載前に共通して出てくる不安や疑問があります。よくある声と、それに対する実態をお伝えします。

最も多く聞かれる声です。成果報酬型の場合、1リードあたりの費用は固定されているため、「何件問い合わせが来たら黒字になるか」を事前に計算しやすいのが特徴です。自社の商談化率・成約率・客単価から逆算して検討することをおすすめします。

業種・エリア・役職などで絞り込みができるサービスを選ぶことで、ターゲット外のリードを減らすことができます。掲載ページのキャッチコピーや対象顧客の記載を工夫することも有効です。

電話対応が難しい場合は、フォーム送信のみで完結するプランや、実際に電話がつながった場合のみ課金される「通電課金型」のプランを選ぶと、対応負担を抑えられます。

月間の上限件数を設定できるサービスを選べば、予算管理が容易になります。「月20件まで」などの上限設定で、想定外の費用超過を防ぐことができます。

資料請求サイトにも複数の種類があります。次のセクションで選び方のポイントを解説します。

資料請求サイトを選ぶ際は、以下の5つのポイントを確認してください。

月額固定型・成果報酬型・ハイブリッド型の3種類があります。初めて試す場合は、成果が出た分だけ費用が発生する成果報酬型が低リスクでおすすめです。

会員数が多くても、ターゲット層が含まれているかどうかが重要です。法人向けサービスであれば、法人ユーザーの比率や役職層の割合を事前に確認しましょう。

業種・エリア・役職・企業規模などで絞り込みができるかどうかを確認してください。絞り込みが細かくできるほど、質の高いリードが獲得できます。

予算管理のために、月間の上限件数が設定できるかどうかを確認してください。上限設定がないサービスでは、想定外のコストが発生するリスクがあります。

資料の準備からページ作成・掲載開始までどれくらいの時間がかかるか、どのような作業が必要かを事前に確認しておきましょう。

商談現場での経験から、資料請求サイトへの掲載で成果が出やすい企業と、なかなか成果につながらない企業には明確な違いがあります。

株式会社インデンコンサルティングが運営するまるなげ資料請求は、BtoB企業向けの完全成果報酬型リード獲得サービスです。累計2,000社以上に導入いただいています。