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「ウェビナーを開催したいが、どこで告知すればいいのかわからない」「ポータルサイトを使ってみたが、思ったように集客できなかった」——こうした悩みを抱えるセミナー担当者・マーケターは非常に多いです。2026年現在、ウェビナー・オンラインセミナーの市場はさらに拡大し、告知できるプラットフォームの数も年々増加しています。選択肢が多い分、自社の目的・予算・ターゲットに合ったサービスを正しく選ばなければ、費用と時間を無駄にするリスクもあります。本記事では、企業のウェビナー担当者向けに、2026年時点で活用できる主要なポータルサイト・告知サービスを徹底比較します。費用相場・集客力・ターゲット適性などをわかりやすく整理しましたので、サービス選定の際にぜひお役立てください。また、自社だけでは手が回らないと感じた場合の外部活用についても後半で触れています。
新型コロナウイルスの流行を契機に急速に普及したウェビナー（オンラインセミナー）は、2026年現在も企業のマーケティング施策として定着しています。矢野経済研究所の調査によれば、国内のオンラインイベント市場は2024年度に約1,800億円規模に達しており、今後も年率5〜8%程度の成長が見込まれています。企業がリードナーチャリングや見込み客獲得の手段としてウェビナーを継続活用しているケースは多く、とくにBtoB領域では「毎月1〜2回のウェビナー開催」が標準的な運用スタイルになってきました。
その一方で、競合となるウェビナーも増加しているため、単純に開催するだけでは参加者が集まらない時代になっています。告知チャネルの選定と、各チャネルへの最適なアプローチが集客成否を左右します。
ウェビナーの告知チャネルは大きく次の5カテゴリに分けられます。それぞれに強みと弱みがあり、自社の状況に応じた組み合わせが重要です。
| チャネルカテゴリ | 主な特性 | 向いているケース |
|---|---|---|
| ウェビナーポータルサイト | セミナー情報を探しているユーザーに直接リーチできる。既存のユーザーDBを活用。 | 幅広い層へのリーチ・新規顧客獲得 |
| SNS広告（LinkedIn・X・Facebook） | 詳細なターゲティングが可能。リーチ拡大に強い。 | 特定属性（役職・業種）へのリーチ |
| メールマガジン・DM | 既存リストへのアプローチ。高い開封率が期待できる。 | 既存顧客・リード向けナーチャリング |
| 自社サイト・LP | SEOで長期的な集客が可能。コストが低い。 | ブランド認知がある企業 |
| 集客代行サービス | 専門会社のDBや広告網を活用。成果報酬型もある。 | リソース不足・短期集中集客 |
ウェビナー集客で最も費用対効果が高いとされるのは「既存リストへのメール告知」ですが、新規顧客獲得を目的とする場合はポータルサイトや集客代行サービスの活用が効果的です。目的を明確にしてからチャネルを選びましょう。
2026年時点で国内で活用できる主なウェビナー・セミナーポータルサイトを比較します。各サービスの登録会員数・掲載費用・ターゲット適性を整理しました。
| サービス名 | 会員数（目安） | 掲載費用（目安） | 主なターゲット | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| Peatix | 約1,000万人 | 無料〜（チケット手数料3.5%+￥49/枚） | 一般消費者・ビジネス層幅広く | 国内最大規模。無料〜有料イベント両対応。SEO評価が高く検索流入も見込める。 |
| connpass | 約80万人 | 無料 | ITエンジニア・技術系 | エンジニア・開発者特化。技術系ウェビナーに最適。参加率が高い傾向。 |
| EventHub | 非公開 | 月額数万円〜（問い合わせ制） | BtoBビジネス層 | BtoB特化型。参加者マッチング機能が強み。展示会・カンファレンス向き。 |
| こくちーずプロ | 約200万人 | 無料〜（有料プランあり） | ビジネス・一般 | 長年の実績あり。無料で利用可能な点が強み。ページのカスタマイズ性が高い。 |
| ストアカ | 約100万人 | 手数料制（売上の10〜30%） | スキル学習・ビジネス系 | スキルアップ系に強い。受講者獲得に特化したプラットフォーム。 |
| Doorkeeper | 非公開 | 月額6,480円〜 | ITエンジニア・スタートアップ | コミュニティ型。継続的なイベント開催に向いている。 |
| MarkeZine（翔泳社） | 約20万人（会員） | 数十万円〜（問い合わせ制） | マーケター・デジタル担当者 | マーケティング特化。リード獲得のクオリティが高い。 |
| 日経クロステック・日経BP | 約50万人（会員） | 数十万〜百万円以上 | IT・ビジネス管理職 | 信頼性が高く、大手企業のウェビナーに多用。費用は高め。 |
| Zoom Webinarsイベントページ | Zoom利用者全般 | プラン費用に含む | 幅広いビジネス層 | Zoom公式の集客機能。既存のZoomユーザーに向けてリーチしやすい。 |
| TECH PLAY | 約17万人 | 無料〜有料掲載あり | IT・エンジニア・スタートアップ | IT・テクノロジー特化。connpassと双璧をなすエンジニア向け媒体。 |
Peatix・connpass・こくちーずプロのような無料〜低コストで使えるポータルサイトは、「まず試してみたい」「予算が限られている」という担当者に向いています。ただし、無料掲載の場合は掲載順位が低くなりやすく、ほかの有料掲載企業に埋もれてしまうことも。参加申し込み率（コンバージョン率）の目安は掲載ページのクオリティによりますが、一般的に**閲覧数の5〜15%程度**が申し込みに至ると言われています。
また、無料サービスはサポートが薄い点にも注意が必要です。申し込みデータの管理や参加者へのリマインドメール機能が限定的なケースもあります。
MarkeZineや日経BP系のメディア掲載は、1回あたり30万〜150万円程度の費用がかかることもあります。ただしその分、ターゲットの質が高く、申し込み1件あたりのリードクオリティ（商談化率）が高い傾向があります。たとえばあるBtoB SaaS企業の事例では、日経クロステック掲載で100名の申し込みを獲得し、そのうち15名がその後の商談に進んだ（商談化率15%）というケースも報告されています。費用対効果を測る際は「申し込み単価」だけでなく「商談単価・受注単価」まで計算することが重要です。
有料メディア掲載は「1リードあたりのコスト」ではなく「1商談・1受注あたりのコスト」で評価しましょう。リードクオリティが高い媒体は単価が高くても最終的なROIが優れるケースがあります。
ポータルサイトと並んで重要なのがSNS広告です。2026年現在、BtoBウェビナーにおいて最も注目されているのがLinkedIn広告です。LinkedInは役職・業種・企業規模でのターゲティング精度が非常に高く、「IT企業のマーケティングマネージャー」「製造業の購買担当者」といったピンポイントのターゲット設定が可能です。
| SNS広告 | クリック単価（目安） | 主なターゲット | BtoBウェビナー適性 |
|---|---|---|---|
| LinkedIn広告 | 600〜1,500円/クリック | ビジネスパーソン・経営層 | ◎ 最も高い |
| X（旧Twitter）広告 | 50〜300円/クリック | 幅広い層・IT系に強い | ○ テーマに依存 |
| Facebook/Instagram広告 | 100〜500円/クリック | 30〜50代ビジネス層 | ○ BtoC寄りだが活用可 |
| YouTube広告 | 10〜50円/視聴 | 幅広い層 | △ 認知拡大向き |
LinkedIn広告はクリック単価が高いですが、申し込み率（CVR）が高く、最終的な申し込み単価は他のSNSと大差ないか、むしろ優れる場合もあります。ある人事向けウェビナーの事例では、LinkedIn広告経由の申し込み単価が約8,000円であったのに対し、Facebook広告は約12,000円と、LinkedIn広告のほうが効率的だったというデータもあります。
メールマガジンへの広告掲載や、外部の見込み客リストを使ったDM送付は、確度の高い集客手法の一つです。業界専門メディアのメルマガ広告は、1通あたり10〜30万円程度の費用感が一般的です。開封率は媒体によって異なりますが、BtoB専門メルマガでは20〜40%、そこからのクリック率は3〜8%程度が相場です。
ただし、外部リストの購入や共有は個人情報保護法・特定電子メール法の観点から慎重に扱う必要があります。「オプトインされたリスト」であることの確認、送信者情報の明示、配信停止対応の整備は必須です。2022年施行の改正個人情報保護法以降、特にリスト管理の厳格化が求められています。
PR TIMESやValuePressなどのプレスリリース配信サービスを使ってウェビナー開催を告知する手法も有効です。PR TIMESの場合、1配信あたり30,000円（月額プランあり）で、掲載されたプレスリリースはGoogle検索に表示されることも多く、SEO効果も期待できます。特に「業界初」「著名登壇者」「〇〇社×〇〇社共催」のような話題性のある要素があると、メディア二次掲載につながりやすく、拡散効果が高まります。
告知サービスは「誰に届けたいか」によって最適な選択が異なります。以下にターゲット別の推奨チャネルをまとめます。
| ターゲット | おすすめチャネル（優先順） | 補足 |
|---|---|---|
| IT・エンジニア職 | connpass→TECH PLAY→X広告→自社メルマガ | 技術的な内容を前面に出すと反応が良い |
| マーケター・広報 | MarkeZine→Peatix→LinkedIn広告→メルマガ広告 | 実績データ・事例を重視するターゲット |
| 経営者・管理職 | 日経BP→LinkedIn広告→こくちーずプロ→PR TIMES | 信頼性の高いメディア経由が効果的 |
| 人事・採用担当 | LinkedIn広告→HR専門メディア→Peatix | 人事向けメディア（HRog・HRzineなど）も有効 |
| 中小企業経営者 | こくちーずプロ→ストアカ→Facebook広告 | 実用的な内容・コスト削減テーマに強い |
| 一般消費者向け | Peatix→ストアカ→Instagram広告 | 視覚的なクリエイティブが重要 |
BtoB製造業の場合：製造業向けには日経クロステックやMonotaROなど業界専門メディアへの掲載が効果的です。ただしコストが高いため、まずPeatixやこくちーずプロで無料掲載を行いながら、反応の良いテーマを見極めてから有料媒体に出稿するステップアップ戦略が現実的です。
SaaS企業の場合：connpass・TECH PLAYでのエンジニア向け告知に加え、LinkedIn広告でIT部門責任者層にリーチする組み合わせが定番です。月次ウェビナーを継続することでオーガニックな申し込みも積み上がります。
コンサルティング会社の場合：テーマの専門性・登壇者の権威性が申し込み率を大きく左右します。MarkeZineや週刊ダイヤモンドのデジタル媒体など信頼性の高い媒体への掲載、および自社メルマガ・SNSの組み合わせが効果的です。
最も多い失敗は、ポータルサイトにイベントを登録して「あとは待つだけ」という状態に陥ることです。ポータルサイトは掲載すれば自動的に集客できるわけではなく、掲載後に自社SNS・メルマガ・社内周知などを組み合わせて積極的に告知する必要があります。Peatixの公式データでも、SNSシェアを積極的に行ったイベントは申し込み数が平均2〜3倍になるという傾向が示されています。
改善策：掲載と同時に自社X・LinkedIn・メルマガで告知。特にPeatixはFacebook連携でシェアされやすい構造を持っているため、公式LINEや社員個人アカウントからの拡散も有効です。
ポータルサイトでは多数のウェビナーが並ぶ中で、タイトルと概要文がクリック率・申し込み率を大きく左右します。「〇〇について解説します」といった漠然としたタイトルでは目を引けません。
改善策：タイトルには「数字（〇分でわかる・〇つのポイント）」「具体的なベネフィット（〜できるようになる）」「期限や希少性（今だけ・限定〇名）」を盛り込むと効果的です。たとえば「マーケティング担当者向けウェビナー」より「30分でわかる！リード獲得数を2倍にした5つのウェビナー設計術」のほうがクリック率が大幅に上がります。
「開催1週間前に掲載した」というケースは集客が苦しくなります。一般的な目安として、ウェビナー集客の告知は開催の3〜4週間前からスタートするのが理想的です。特に有料メディアへの掲載は入稿締め切りがあるため、6〜8週間前からの動き出しが必要なケースも。
改善策：ウェビナー開催カレンダーを事前に作成し、告知開始日・各チャネルの入稿締め切り・リマインドメール配信日を逆算して管理しましょう。開催2週間前・1週間前・前日のリマインドメールを送ることで、申し込み数が10〜30%増加するという報告もあります。
あるクラウド系SaaS企業（従業員100名規模）では、毎月開催するウェビナーで安定的に100名以上の集客を達成しています。その集客チャネルの内訳は以下の通りです。
| チャネル | 申し込み数（目安） | コスト（目安） |
|---|---|---|
| 自社メルマガ（保有リスト約5,000件） | 40名（開封率25%・申し込み率3.2%） | ほぼゼロ |
| Peatix掲載 | 25名 | 無料（手数料のみ） |
| LinkedIn広告 | 20名 | 約160,000円（申し込み単価8,000円） |
| X（旧Twitter）告知（無料） | 10名 | ゼロ |
| パートナー企業メルマガ掲載 | 10名 | 相互送付（コストゼロ） |
| 合計 | 105名 | 約160,000円 |
この事例のポイントは「コストゼロのチャネルを最大化しつつ、有料チャネルを補完的に使っている」点です。自社メルマガとパートナー連携だけで半数以上を集客できており、LinkedIn広告は新規層の獲得に絞って活用しています。
ある経営コンサルティング会社では、四半期に1回の大型ウェビナー（目標200名）に向けて、自社単独での集客に限界を感じていました。そこで、Peatix・こくちーずプロへの掲載に加え、外部の集客代行サービスを組み合わせたところ、最終的に230名の申し込みを獲得。参加率も72%と高い水準を達成しました。
集客代行サービスの活用においては、完全成果報酬型のサービスを選ぶことでリスクを抑えながら新規層へのリーチが可能になります。まるなげセミナーのような成果報酬型サービスを活用すれば、参加者が集まらなかった場合の費用リスクを最小化しながら集客を強化できます。費用は参加者1名あたり5,000円〜と明確なため、予算計画も立てやすい点が企業担当者に支持されています。
| 開催までの期間 | 実施すべきアクション |
|---|---|
| 4〜6週間前 | 開催ページ・LP作成、有料媒体入稿、メルマガ第1弾配信 |
| 3週間前 | ポータルサイト掲載開始、SNS告知スタート、PR TIMES配信 |
| 2週間前 | SNS広告配信開始、パートナー連携告知 |
| 1週間前 | メルマガ第2弾配信（申し込み促進）、リマインド設定 |
| 前日・当日 | リマインドメール配信、参加URLの案内、当日フォロー設計 |
A：テーマ・ターゲット・目標人数によります。たとえばエンジニア向けのウェビナーであればconnpassやTECH PLAYへの無料掲載だけで30〜100名程度の集客が可能なケースも多いです。一方、経営層・管理職を対象としたBtoBウェビナーで質の高いリードを50名以上獲得したい場合は、無料ポータルサイトだけでは難しく、有料メディアや広告・集客代行サービスの併用が現実的です。まず無料チャネルで実績を積みながら、予算と目標に応じて有料チャネルを追加していくアプローチをおすすめします。
A：ウェビナーの参加率（申し込み者のうち当日参加した割合）は一般的に40〜65%程度とされています。無料ウェビナーの場合は参加率が下がりやすく、有料ウェビナーでは80%以上になることもあります。参加率を上げるためには、開催前日・当日朝のリマインドメール配信が特に効果的で、適切にリマインドを行うと参加率が10〜20ポイント向上するとも言われています。また、ウェビナー後にアーカイブ配信を案内することで、当日参加できなかった申し込み者へのフォローも可能です。
A：次のようなケースでは集客代行サービスの活用を検討する価値があります。①社内リソースが不足していてウェビナー担当者が他業務と兼任している場合、②自社のメルマガリストが少なく新規リーチが難しい場合、③短期間で一定数の集客が必要な場合、④新規事業・新商品のローンチにあわせて初めてウェビナーを開催する場合。完全成果報酬型のサービスであれば、参加者が集まらなかった場合の費用リスクがないため、試しやすいのも特徴です。まるなげセミナーは累計3,000回以上の支援実績・参加者DB60,000名超のネットワークを活かし、最短2週間での集客開始が可能です。
A：申し込み率に最も影響するのは「タイトル」「アイキャッチ画像」「開催日時・形式（オンライン）の明示」「登壇者情報」の4点です。特にタイトルは一覧表示で最初に目に触れる要素なので、ベネフィットを明確に伝える文言にしましょう。登壇者に著名人・専門家がいる場合は顔写真と肩書きを前面に出すと信頼性が増し、申し込み率が高まります。また「無料」「オンライン開催」「録画配信あり」といったキーワードも申し込み障壁を下げる効果があります。
A：自社リストへのメール告知のみであれば追加費用はほぼゼロです。ポータルサイト（無料）＋SNS告知（無料）の組み合わせであれば、ゼロ円から始めることも可能です。ただし広告を活用する場合は月5〜30万円、有料メディア掲載を加えると30〜100万円以上の予算が必要になります。目標集客数に対して適切な予算を設定することが重要で、「申し込み1名あたりのコスト上限」を事前に決めておくと予算管理がしやすくなります。BtoBウェビナーの場合、申し込み1名あたり3,000〜15,000円が一般的な相場感です。
A：集客しやすいテーマには共通点があります。①「今すぐ解決したい課題」に直結している（例：採用難を解決する、コスト削減する）、②「数字や事例」で具体的に訴求できる（例：〇%改善した方法）、③「タイムリーな話題」を取り上げている（法改正・新技術・市場トレンド）、④「対象者が明確」（例：従業員50〜300名の人事担当者向け）。テーマが広すぎると「自分向けではない」と判断されやすいため、ターゲットを絞り込んだテーマ設定が集客効率を高めます。
ウェビナー集客に使えるポータルサイト・告知サービスは多様化しており、2026年時点でも新しいサービスや機能追加が続いています。重要なのは「すべてのチャネルを使う」のではなく、自社のターゲット・予算・目標に合ったチャネルを選び、継続的に最適化していくことです。
また、社内リソースが限られている場合や短期集中で集客したい場合は、外部の集客代行サービスとの組み合わせも有効な選択肢です。完全成果報酬型のサービスであれば初期リスクを最小化できるため、自社単独の集客に課題を感じている場合はぜひ検討してみてください。
